とりあえず軒並み配布!で失敗しないための3つのポイント
ポスティングにおいて、軒並み配布は最もご利用率の高い配布方法となっております。
配布単価がお安く、エリアに対して最も高いカバー率で配布ができるためです。
しかし、
・配布対象に事業所が含まれる場合がある
・エリアに対してすべての物件に配布できるわけではない
・業種によっては費用対効果を下げてしまう という注意点があることをご存知でしょうか。
失敗しないポスティングのために、今日は上記の3つをご説明致します。
【軒並み配布対象は住居と事業所】
そもそも、軒並み配布とは住居の形に関係なく投函していく配布方法となります。対象には、戸建住宅・マンションやアパート等の集合住宅・事業所が含まれます。エリア内にあるポストへ次々と投函していくイメージです。
しかし、チラシに記載するサービス内容によって 事業所や店舗を除外したいという場合には、事前の確認が必要となります。エリアによっては事業所を除き住居のみへの配布も可能ですが、都心部などの事業所密集地域では除外が非常に難しいためです。
軒並み配布とだけ記載している業者も多いため、事前に配布の対象に事業所が含まれているかの確認を行うこともおすすめです。
(※軒並み配布のほか、集合住宅のみ・戸建住宅のみの絞り込みも可能です。こちらは次回のメルマガにて配信致します★)
【軒並み配布のカバー率は60~80%】
軒並み配布というと、エリアに対してすべての世帯に投函できるというイメージをお持ちの方もいらっしゃるかと思います。
しかし、実際は厳重な警告のある物件や、住人の方にお断りされた物件は投函ができないためカバー率は100%には届きません。
また、エリアによっては住宅密集度が低く配布効率の観点からすべての物件に投函ができない等の理由もございます。
上記の理由により、軒並み配布の可能数は総世帯の60~80%が平均となります。配布されない住居が出てしまいますので予めご注意ください。
【住居に関係のある業種は費用対効果を下げてしまうことも・・・】
軒並み配布は、最も配布単価の安い配布方法となります。飲食店やフィットネスなど、住居の形に関係なく反響が見込める業種にはピッタリの配布方法です。
しかし、賃貸物件の入居者募集やリフォームなど配布先を絞り込まなければ費用対効果が悪くなってしまう場合もあります。集合住宅配布や戸建て配布など、チラシの内容にあった配布方法もありますのでぜひ一度ご相談ください♪
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